カン・チュンド（姜 忠道）
インデックス投資アドバイザー
CFP ファイナンシャルプランナー
代表カンのモットー
「物事の本質は、シンプルさの中に隠されています」
シンプル とは、分かりやすい投資のやり方 という意味です。
当オフィスでは、市場そのものに投資を行う「インデックス投資」こそが、
シンプルかつ、もっとも成功する可能性が高い「投資スタイル」と考えます。
また、継続しやすい は、シンプルさと相互作用の関係にありますね。
（シンプルだから 継続しやすいのです・・）
また、当オフィスでは、投資を人生の「パートナー」と考えています。
投資と共に日常生活を送り、投資が長期的に豊かな実り（経済的な利益）を
もたらしてくれれば、あなたの人生はより豊潤なものになるのではないでしょうか。
投資とは、金融商品を選ぶことではありません。
また、金融商品を買うときの行為を指すものでもありません。
投資とは、10年、20年と続く「継続的な作業」なのです。
長い年月を経て豊かな実りを受け取り、それをあなたの人生に「活かす」ために
投資は存在するのです。
つまらぬ財産より、立派な希望を持つほうがましだ。
ミゲル・デ・セルバンテス（「ドン・キホーテ」の作者）
１．分かりやすい説明に終始します
どんなに高尚な理論も、お客様にご理解いただけなければ、存在しないものと同じです。
当オフィスの代表は銀行、証券会社の出身ではありません。
あなたに理解できる言葉で、投資のエッセンスを分かりやすくかつ明確にお話することができます。（ここが当オフィス「最大の特徴」であるといっても、過言ではございません）
２．はっきりした投資スタンスを堅持しています
「日々の生活に忙しいビジネスパーソンにとって、どのような投資スタイルがベストなのか？」
当オフィスは、この問いに対して「明快な答え」を持っています。
それは、ETF、インデックス・ファンドを用いて、長期国際分散投資を実践することです。
もし、あなたがＦＸ（外国為替証拠金取引）や、個別株の売買でお悩みであれば、
一度ご相談ください。
「投資のやり方は、決してひとつではありません・・」
当オフィスは創業以来、金融商品の斡旋・販売には一切タッチしていません。
なぜ、金融商品の販売に関わらないかといいますと、
商品の斡旋・販売によって得る手数料（コミッション）の存在が、
「お客様の利益」と「当オフィスの利益」に 相反 をもたらす可能性があると考えるからです。
当オフィスが中立的なアドバイス業務に特化しているのは、「お客様の利益を最大化させるには、
どんなサービス体系がベストなのか？」を熟慮した結果なのです。
晋陽（しんよう）の名前の由来・・
晋陽（しんよう）は、当オフィス代表の故国（韓国）における本貫（ほんがん）です。
本貫とは、言ってみれば遠い祖先の出身地のことです（日本でいえば本籍地にあたります）
１．学生からシニアまで、誰もが参加できる「お金の学校」を創設すること。
２．世界中に、インデックス投資の素晴らしさを広めること。
（そのため、英語での情報発信にも注力していきます）
ETF、インデックスファンド専門の投資アドバイザー
ＴＥＬ / ＦＡＸ （０３）６４３５−００７８
Ｅメール info@sinyo-fp.com
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営業時間（11:00 〜 21:00） 土 日 ＯＰＥＮ 平日夜９時まで営業
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△：10：00〜18：00 （セミナー実施日は、18：00〜20：00 が対応可能となります）
定休日：火曜日 です。
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当ホームページは、ファイナンシャルプランニング、資産運用に関する『情報の提供』を目的としています。掲載する内容については万全を期していますが、内容の完全性、信憑性を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害につきましても、当オフィスはその責を負うものではありません。
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株式への投資（ファンドを含む）は大きなリスクを伴うものであり、当ホームページが解説する、投資アドバイスが現在、また将来にわたって有効であり続ける保証はございません。
結果リターンは常に変動するものであり、お客様が株式を売却する際に利益を得ることもあれば、損失を蒙ることもあります。
また、株式における過去の結果リターンは将来のリターンを保証するものではありません。
結果リターンを示す各種データは、長期の価格変動の成果であり、分配金・配当金などの再投資を含めた数字です。また、各種データにおける結果リターンの数字には、販売手数料・売買委託手数料・税金の支払い等は考慮されていません（このようなコストは当然、結果リターンを減少させます）
また、国際投資、とくに新興国群（エマージングカントリー）への投資は、日本国内における投資よりも潜在的に高いリスクを内包しています（潜在的な期待リターンも同時に高いです）これら潜在リスクには為替の変動リスクのみならず、その国の政治リスク、経済リスク等が含まれます。
これらのリスクは、その国の政情不安定化、マーケットの不信任、経済インフラの動揺によって、顕在化する可能性があることをここに記します。
